オープンソースソフトウエア（ＯＳＳ）に関する連載の３回目。ＯＳＳも少しは馴染みのある言葉になってきたと思う。しかし、その言葉が喚起するイメージのせいかＯＳＳにまつわる誤解は枚挙に暇がない。例えば「ＯＳＳってタダじゃなかったの？」というのは代表例だ。今までに多くの人にＯＳＳを説明してきたが、同じような質問を数多く受けてきた。今回はＯＳＳに対する様々な誤解を解消していきたい。
「ＯＳＳってタダじゃなかったの？」
ＯＳＳが「フリーソフトウエア」と言われていた時代もあったので、「タダ」というイメージが先行しており、無料であるかのように誤解する人は非常に多い。もちろん基本的には無料で使用できるのではあるが、正確に知るためには個々に設定されているライセンス規定の理解が必要となってくる。
個人が中心となって運営しているコミュニティーが提供しているＯＳＳの場合は最低限の義務さえ果たせば無料なものがほとんどであるが、企業がソフトウエアをオープンソース化して提供している場合には注意したほうがいい。企業のそれは「一部無料のソフトウエア」であるという理解を前提にしておくと間違いは少ないかもしれない。
例えば、米サン・マイクロシステムズはＵＮＩＸの基本ソフト（ＯＳ）「OpenSolaris」をＯＳＳとして公開し、それを元にした商用版を販売しようとしている。データベースソフトを開発するMySQL AB社は、開発する「MySQL」をＯＳＳで提供しているが、高度な管理ソフトについては商用として有料で提供している。
トラブルの際のサポート情報をリアルタイムに提供してほしい場合にライセンス料を支払う必要があるものもある。また、ある人数までの使用は無料だが、その人数を超えた場合は有料であるケースもある。例えば、オープンソースながら高機能な顧客管理ソフト（ＣＲＭ）である「SugarCRM」は無料で利用できるが、企業向けの機能の一部や技術サポートは有料だ。
このようにそれぞれのライセンスという提供形式により状況が異なるので事前の確認が必要だ。この点さえ気をつければ、無料のＯＳＳも沢山あるので、賢く使い分けるとよいだろう。
「フリーソフトなのに著作権があるの？」
ＯＳＳはソフトウエアのソースコードが公開されており、誰でも自由に使用できるが、前述の通り、その使用方法にはそれぞれのルールがある。
代表的なものとしてはＧＰＬ（GNU General Public License）というのがある。ＧＰＬを例にして改めてポイントを確認しよう。ＧＰＬとはプログラム著作物の複製物を所持している者に対し、概ね以下のことを許諾するライセンスである。
1. プログラムの実行
2. プログラムの動作を調べ、それを改変すること
3. 複製物の再頒布
4. プログラムを改良し、改良を公衆にリリースする権利
ただし、権利だけでなく義務もある。ＧＰＬでは改変したＯＳＳのプログラムは、請求があった際にソースコードを公開しなければならない。かつて日本企業でも利用者の請求後に気が付いて、商用製品のソフトのソースコード開示をさせられたことがあった。
例えば、東芝の携帯音楽プレーヤーやパソコン周辺機器のエレコムのルーター、ライブドアに買収されたプロジーの圧縮ソフトなどだ。
ライセンスは知ってしまえば以外とシンプルなものが多いが、ほとんどのライセンスでは著作権は放棄されていない。ＯＳＳの使用にはそれぞれに多様なライセンス規定があるので、それらをあらかじめ知ることでビジネスでのＯＳＳ活用も安心できるのではないかと思う。まさしく、「ＯＳＳ取扱注意事項」だ。
「ＯＳＳはバグが多くて使えないよね？」
有料、無料を問わず、バグのないソフトウエアはないとも言われている。個人的な見立てだが、ＯＳＳは商用ソフトよりはバグが少ない場合が多いと思う。
ただし、それはコミュニティーが活発でソフトウエアが頻繁にアップデートされているという条件ではある。多くの人が様々な条件化で利用するほど、バグは発見されやすくなる。一方でコミュニティーが活発ではないソフトウエアの場合、バグがあったりセキュリティーが甘かったりするケースがある。オープンソースはソフトウエアを無料で使用できる見返りにバグやセキュリティーの改善をユーザー側にも求めていると言える。
逆説的にはなるが、ＯＳＳは常にバグを含んだ未完成のソフトウエアでもある。コミュニティーを通じて活発にソフトウエアの機能が追加されているので、常にバグやセキュリティーのバージョンアップが必要になる。この前提に立ち、最新のソフトウエアを導入するためには、バグと仲良く付き合っていくのが活用の一歩になるだろう。
ＯＳＳは導入する側で自ら責任を取ることが使用の前提であるが、ノウハウがなく心配であるという場合は導入やサポートをビジネスとして提供する企業にこれらの作業を委託してしまう手もある。よく相談した上で導入するのが最善なのかもしれない。
「ＯＳＳは無料だからビジネスにはならないよね？」
このような疑問もしばしあるようだ。そして、導入・サポートを手がける企業に対しても、ＯＳＳなのだから安く対応してくれるだろうというイメージが付きまとう。
これはサービスの対価にチップを払う欧米文化と、チップを払わない日本文化との違いから来る誤解であると思う。たしかにＯＳＳを利用するためにソフトウエアメーカーに支払うライセンス料は必要ないが、システムを導入・サポートするエンジニアの人件費、またそれを販売する企業の販管費はかかるからすべてを無料というわけにはいかない。ＯＳＳの導入・サポートを外部に委託した場合はこの分の費用は必ず必要になる。
ＯＳＳに関連するサービスを提供する企業は、ＯＳＳに関連するノウハウでいかに競争力を持つかということがカギになる。例えば米スパイクソースは、様々なバージョンのＯＳＳを組み合わせてきちんと動作するかどうかというノウハウを提供しており、ＮＥＣなどもスパイクソースと連携してＯＳＳ事業をしている。
それから、ＯＳＳを活用してレンタルサーバービジネスを事業として組み込んでいる企業がある。ＯＳＳ関連の研修などもある。こうしたノウハウを強みとしたサービスから収益をあげるのである。
実のところ、ＯＳＳの導入コストは今のところそれほど安くはならない。なぜなら、技術習得コストすなわち教育コストが非常にかかるからだ。一般の商用ソフトウエアの場合はメーカーサポートがあり、マニュアルが完備されているが、ＯＳＳの場合はプログラミングのソースコードにコメントがあるだけで、しかもソースコードそのものを読み込まなければ理解できないことも多い。これは非常に大変な作業だ。
ＯＳＳの導入を事業にするということは、ＯＳＳの取り扱い方を啓蒙する使命があると思う。今後のＯＳＳ普及にあたり、多くの新規参入があるだろうと予測するが、関わる者はＯＳＳについて正しく知り、その正しいあり方を使用者に対して説明する義務がある。単に売っておしまいという今までのソフトウエアビジネスとは違い、導入からサポートまで提供者側でもしっかりと行う必要のあるＯＳＳだからこそだ。
[2007年6月25日]
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